ご挨拶

　食品化学新聞社は、食品添加物・素材にかかわる相場や市場、新技術や新製品に加えて企業や行政の動向などを報道する専門出版社として1964年に創業しました。週刊紙の「食品化学新聞」を皮切りに、1985年には姉妹誌である「月刊フードケミカル」を創刊。また1997年には、食による健康維持の考えから機能性食品や健康素材に焦点を当てた専門誌「FOOD STYLE 21」を創刊し、現在、定期刊行物として新聞1紙と月刊誌2誌を出版しています。その長年にわたる出版事業の中では、健康食品の専門紙である「HJ-ヘルスフードジャーナル（2002年発行、2015年に食品化学新聞に統合）」やスポーツと食の関係性や重要性にフォーカスを当てた一般誌である「スポーティーライフ（2015年創刊）」などの定期刊行物を立ち上げました。

　一方、細分化する加工食品市場を受けて、おいしさや便利さ、コストダウンを実現する食品添加物・素材による技術、そして新たな商品開発を可能とするための新製品を紹介する場として、1996年に「fia JAPAN（国際食品添加物/素材・会議）」を主催し、リアルによるマッチングの業務に着手。2003年には、機能性素材や健康素材の専門展示会である「HFE JAPAN（ヘルスフードエキスポ）」を主催し、ifia JAPANとの同時開催で運営しています。2025年現在、ifia JAPANは30周年を迎えることができました。

　2020年に世界を混乱に陥れた新型コロナウイルスから5年が経過し、多くの生活様式に変容がみられるようになってきました。また、同時期に働き方改革によるテレワークや在宅勤務が推奨されたことにより、外食産業やコンビニも業態の変革を求められるようになりました。ようやく人の流れが戻ってきましたが、以前のようにというわけにはいかないようです。他方、SDGsというワードの広がりによって、食品産業においてもサステナブルが重要視されるようになってきました。資源を持たざる国である日本では、無駄のない食品の生産や流通が課題となっています。それには、食品添加物・素材の活用が不可欠です。

　食品添加物と聞くと、以前は多くの消費者から「危険・不安・体に悪そう」などとった声が聞かれました。改善されつつあるとは言え、一部のメディアや週刊誌では、いまだ根拠のない内容で消費者の不安を煽るような報道がみられます。食品化学新聞社では、業界団体である日本食品添加物協会や所轄官庁である消費者庁や厚生労働省、農林水産省、食品添加物メーカーおよび関連企業・学会・団体との情報共有を進め、科学的根拠のある情報の発信に努めます。現在、当社では、定期刊行物の発行、主催展示会・セミナーの開催に加えて、電子媒体などのDX事業が事業の3本柱となります。これら3つの事業は、業態は違えど、すべてがマッチングの場となります。専門出版社が主催する専門展示会やDX事業。唯一無二の当社だからこそ、できることを進めていきます。どうぞ、これからもご支援をいただければ幸いです。

株式会社食品化学新聞社
代表取締役社長
楠八重 政明

会社概要